IE脆弱性について報道ステーションのトップで報じられていた。ユーザーシェア的に圧倒的な数字だからそりゃ大変な話だ。
しかして物事若干穿った見方をしてみると、こんな側面が出てきたり。
「パッチ提供はXPには行われない」。サポート終了しているのだから至極まっとうな方針。
ただこの話が民間のセキュリティ企業ではなく、アメリカの公的な機関が絡んでいるというのが引っかかる。や、きちんとした調査と根拠があってこうした見解と声明が出ていると思うのだ。
でも気になるのはタイミング的に「この4月に」発表しているところ。勿論セキュリティリスクやゼロデイ攻撃の拡大阻止を考えれば、迅速な声明発表によってリスクの低減や自衛策の周知として適切だと思う。
のだけど。直感的にこう思ってしまったのだ。
「『XP+IEの組み合わせで使っているユーザーは更に危険』という事実を『MSと国がグルで』誘導しているのでは?」
4/9のXPサポート終了と同時に全ユーザーが一斉にWin7以降にOSを変更したわけではなく、
「ソフトウェアメーカーの戦略に踊らされない俺クール」
みたいなバカ勘違いが未だにXPを使っている現状があったりする。
そこに、「脆弱性回避のためのサポートが打ち切られるということ」とはこういうことだと、わかりやすい形で「世界中に」示した形に見えるのだ。
ものすごく穿った見方ではあると思うんだけど、それくらいインパクトのある話だと思うの。
え、俺? Opera使ってるからあんま関係無かったりする。今報ステでも取り上げられていた話題で、IE以外のブラウザの中で更に紹介されていない程マイナーなのできっと安全(笑)。